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素晴らしき放浪者の戯言

100年に1度の世界の大転換、50年に1度の日本の政権交代を見届けるブログです。 政治、経済、メディア、都市、映画etcの各分野を放浪しつつ 時たま核心に迫ります。

トランプは用済み!?



 トランプ米国大統領が国家非常事態宣言した。
 これを睨んでか14日に株価暴落説が相応の説得力を持って流布した。
 結果、14日以前に下げてきたが、暴落というほどではなかった。
 思うに中国が国内経済バブル崩壊寸前でどうも対米政策で及び腰に変わったことが暴
落空振りの一因ではないか。
 事態はそれほど単純ではないが中国の要素は大きいと思う。
 これについては後ほど述べることにして、相変わらず国境の壁建設で非常事態宣言と
は尋常でないという民主党よりの論調が大勢を占めている。
 壁建設はお題目にすぎないことを当ブログ読者他事情通は承知していると思う。

 本当の理由は二つあって、壁建設を含んだ予算案が否決されても部分的に独自に予算
を組みたいこと、及び大量逮捕 ⇒ 軍事裁判を遂行することだ。
 大量逮捕には戒厳令を敷いた方が迅速かつ確実な方法だが、戒厳令が発令されると
米国株式市場閉鎖、米国債暴落、利回り上昇という経済的災厄が甚大だ。
 これではダメだというのがQが言うころの極めて洗練された作戦のはずだ。

 さて、ここで不発に終わったが14日株価暴落説を私なりに解釈してみよう。
 ここで中国が大きな役割を果たす。中国は米国が自滅(国家財政破綻 ⇒ ドル破綻)
するのを待っていて自ら仕掛けないと言われて久しい。
 どうやら戒厳令まで行かなくても国家非常事態宣言を出して、中国が米国債売却の兆
候を出しただけで市場は敏感に反応するそうだ。
 「敏感に反応する」――― どういうことだろう。
 以上述べたことは既にA I + スパコンでシュミレートされている。
 さらにそのことを中国も承知している。するとどういうことが起こるだろう。
 実際に米国債を中国が売却しなくてもあるシグナルだけでA I 及びBOTで過剰反応
して市場は「フラッシュ・クラッシュ」する。つまり暴落するのだ。これらの動きを見込ん
でヘッジファンドが「空売り」仕掛けて暴落は加速する、そういうことではなかったか。
 あま~、空振りだったことを後講釈してもしょうがないことからこれくらいに留める
が、どうも中国がどうあろうとそもそもトランプは戒厳令など物理的・組織的に敷け
ないということらしい。

  さらに、米国防長官代行のパトリック・シャナハンが「国家非常事態宣言」に
  伴って既に予備兵の強制動員を発表しているが、アメリカの正規軍がそれに
  従うかどうかは分からない。

         ~ ベンジャミン・フルフォード メルマガ ヘッドライン ~


 何げにさらっと書かれているが、これは重大な事態だ。
 トランプ政権はペンタゴン(軍産複合体は除く)に支えられた軍事政権ではなかった
か!一体全体どうしたことだ???
 トランプ政権はレックス・ティラーソンをはじめ解任、辞任する閣僚が多い。
 報道されるほど事態は深刻ではなく好転の兆しとの説明を受けてきた。
 ただ、さすがにマティス国防長官が辞めた時はヤバいのではないかと直感した。
 辞める前だが、国際弁護士・湯浅 卓氏も同様の懸念を吐露している。

  トランプ大統領にとって、マティス国防長官辞任のダメージは途方もなく大きい。
  マティス氏は歴戦の強者であり、「孫子の兵法」を心得ている希有な戦略家で
  もある。いま軍事的に台頭してきている中国を抑え込むことができるのは、いま
  のところマティス氏をおいていない。貿易で中国を抑え込むことができるのも、
  その前提として、「兵法」を含む軍事全般で中国を抑え込むことができるかどう
  かにかかっている。

  マティス国防長官にはすでに大きな実績がある。それは国際的テロリスト集団
  のISIS(イスラム国)を退治したことだ。このテロリスト集団を撲滅させたこと
  は、そのテロによって大打撃を受けた中東やヨーロッパだけでなく、全アメ
  リカおよび全世界にとって、賞賛すべき大手柄と言っても過言ではない。

  ISIS掃討に発揮されたマティス国防長官の手腕、それを導いたトランプ大統領
  のリーダーシップ。その2人の「黄金コンビ」によって成し遂げられた功績は、
  まさにノーベル平和賞に値するとも言っていい。
 
                   ~ 東洋経済 ON LINE ~


  安倍ちゃんがトランプをノーベル平和賞に推薦した言われるが、マティスこそノー
ベル平和賞にふさわしいのかもしれない。

 どうもトランプは今やペンタゴンに見放されつつあるようだ。
 ペンタゴンサイドから見れば、もうトランプは用済みなのかもしれない。
 グアンタナモでの軍事裁判はもう始まっている、いや3月からだと見方が分かれてい
る。いずれにせよ、Q曰くのようにもう完全にチェックメイトなのだろう。
 それまでの間、トランプさんご苦労様でした、ということになろう。
 今のところ、次期大統領もトランプ続投が濃厚だが、米国内のトランプの大仕事はも
う完全に目途がついたのだ。
 残るは北朝鮮を中心に外交を仕上げてくれればよいということか。

 いずれにせよ、3月にはイギリス、メイ首相もフランス、マクロン大統領も辞任、米
国ではグアンタナモで軍事裁判が始まる。
 これらがどんなインパクトを及ぼすのか、我々も冬眠から目を覚ましてしかと見つめ
ないといけない。

 ペンタゴンがどう考えようとまだ、終わったわけではない。
 トランプ大統領はもうひと暴れするだろう。





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ベネズエラが世界の行方を決める!?  後編


 今回はキューバ危機のように「冷戦構造」の対立ではない。
 ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領とファン・グアィド暫定大統領の戦いではな
く、それぞれを支持する世界の勢力の戦いであることは間違いない。
 それらが何であるかはひとまず置くとして、その前に何故、世界各国がベネズエラ
に力点を置くのかその前提から述べよう。
 もちろん、ベネズエラが世界有数の産油国だからであって、多くの人が漠然と認識
しているだろう。

 【石油埋蔵量】
  
   1位 ベネズエラ    3008億バレル
   2位 サウジアラビア 2664億バレル 
   3位 カナダ      1697億バレル
   4位 イラン       1584億バレル
    ・
    ・
    ・
   9位 リビア       483億バレル
  10位 アメリカ      365憶バレル

 ベネズエラは石油埋蔵量世界1なのだ。
 でも、これだけではなぜベネズエラなのかまだ判然としない。 
 ベネズエラがどうあろうとサウジアラビアがあるではないか?
 アメリカにとってサウジアラビアは日本と同じくらい重要な同盟国だ。
 それ故に例の「カショギ氏事件」でトランプは及び腰の対応しか出来なかった。
 
 マクロン仏大統領が「欧州軍」の設立をぶち上げているように昨今、アメリカと対決
姿勢が鮮明なEUはサウジアラビアを「テロ資金支援国家リスト」に加えた。
 どうもサウジアラビアばかりに石油依存しているとアメリカは雲行きが怪しい。

 それにしても何故、アメリカは現政権、ニコラス・マクドゥロではなくファン・グア
ィドを支持するのか?産業資源としての石油ばかり着目していても判然としない。
 ニクソンショックで金兌換でなくなったドルは周知のとおり石油本位ドル体制となっ
た。
 現在のマドゥロ大統領はこの石油本位ドル体制から離れようとしている。
 ベネズエラ発行の暗号通貨は「ペトロ」という名称なのだからわかり易い。
 一方、グアィドを支持する中国は人民元建て石油先物を始め既にドルで石油を決済
しなくなりつつあるし、同じくグアィドを軍事的に保護しているロシアもドル離れの傾
向にある。さらにEUは数ヶ月後でドル決済しない方針を発表するようだ。
 だんだんとベネズエラを巡り対決している世界の2大勢力の対立軸が見えてきた。
 つまり、アメリカがベネズエラ支持すると言っても、それはそれは現行の石油本位ド
ル体制を維持したい勢力のことを指している。
 トランプはこの勢力ではなく米国政府発行の暗号通貨を打ち出すのではないかと
の観測が流れているくらいだ。
 まだ、最後の悪あがきをする旧勢力をトランプは無視するわけにもいかず、板挟み
で厳しい立場だ。

 トランプのやることは「何でもダメ」の欧米、日本のメディアも今回ばかりはトラン
プに批判的な論調があまり見当たらない。

    「石油本位制ドル体制 ≒ 世界の既存メディア」

 という図式が自然と浮かび上がる。
 これに米軍(Qアノン支持勢力は除く)と軍事産業を合わせたものが「軍産複合体」
と言っていいだろう。

 石油本位ドル体制は何年も前から揺らぎ始め、今や断末魔の時を向かえようとし
ている。そんな情勢で世界最大の米国債保有国である中国が金融核爆弾ともいえる
米国債売却に踏み切るのではないかとの懸念はことあるごとに持ち上がった。
 中国にそんな気はなくアメリカが自滅(国家財政破綻 ⇒ ドル崩壊)するのをじっと
待って自ら仕掛けることはないと言われる。
 マドゥロを支持するロシア、中国はポスト石油本位ドル体制を睨んでいる。
 アメリカ共々グアィドを支持するEUの中でもフランス=フランスロス茶は異色で
ポスト石油ドル体制はフランス主導で行きたいと考えている。当然、、ロシア、中国
とは別の路線であり、中国を部分的には取り込んでいたりする。

 なかなか錯綜して細かい今後の展開はひとまず置くとしても
ベネズエラを巡る対立は簡単に言うと、

  マドゥロ(ポスト石油ドル体制) vs グアィド(石油本位ドル体制)

でありまます。

 どちらが勝利するかで今後の世界の行方が決まる。

                            (了)


                            



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ベネズエラが世界の行方を決める!? 前編





 ベネズエラ、日本からの距離14,600kmあまり、飛行時間約21時間、遠い国だ。
 何が起ころうと関係ないような国だともいえる。実際はこの国が今後の世界の行方を
決めそうだ。なぜならのっぴきならないアメリカが深く関わっているからだ。

  南米の産油国ベネズエラで、与党と野党の指導者がそれぞれ「大統領」と
  「暫定大統領」への就任を宣言し、自らの正統性を主張する異常事態が
  続いている。トランプ米大統領は軍事介入の選択肢に言及、混乱は拡大
  の一途をたどっている。選挙への認識や憲法解釈で双方の主張は平行線
  をたどっており、事態収束の兆しは見えない。

  国際社会を巻き込む論争の争点となっているのが、マドゥロ大統領の正統
  性だ。マドゥロ氏は1月10日、2期目の大統領就任式に臨んだ。しかし、野党
  指導者のグアイド国会議長はこれを認めず、1月23日には暫定大統領への
  就任を宣言した。

  トランプ氏は3日の米CBS番組のインタビューで、ベネズエラへの軍事介入
  の可能性について「選択肢だ」と明言した。マドゥロ氏の退陣を求めて圧力
  をさらに強めた格好だ。

  トランプ米政権はこれまでマドゥロ氏の独裁的な手法を批判してきたが、
  あくまで国際ルールに基づき、経済制裁など正攻法にとどめてきた。しかし、
  1月10日の就任式をもってトランプ氏はマドゥロ政権を正統な政権として認め
  ないと宣言、欧州連合(EU)や中南米の周辺国も同調する。米国はグアイド
  氏を暫定大統領として担ぐ。

                              ~ 日経新聞 ~


 トランプのやることはいつも間違いだという論調のメディアが今回ばかりは批判的で
ないのはEUが加わっているからか?
 革新勢力が正しくて現政権が諸悪の根源だというスタンスはシリアと同じ構造だ。
 シリアではアサド政権が科学兵器を使ったと世界中から非難されたが、これは完全
にヤラセであることが満天下に晒されている。
 リビアのカダフィーだって、その真相は・・・・。

 先を急ぐ前にそもそも何でベネズエラはこんなに揉めているのか今一度、おさらい
しよう。

 「革命はいつもパンの問題である」―― すなわち、思想、イデオロギーは表面的な
問題であって、国民が経済的に困窮している、パンが食べられないから革命の導火線
に火がつくのだ。

 ベネズエラは昨年夏からハイパーインフレに襲われている。

 【写真で見る】ベネズエラを襲うハイパーインフレ 通貨切り下げ前の食材と値段

   南米ベネズエラで21日、急激なインフレを抑えるための新通貨「ボリバル・
   ソベラノ」の導入が始まった。国際通貨基金(IMF)は、今年の同国のイン
   フレ率が100万%になると推測している。

   旧通貨ボリバルは深刻な経済低迷によってほとんど無価値になっていた。
   ロイターのカメラマン、カルロス・ガルシア・ロウリンズ氏はベネズエラを
   襲っていたハイパーインフレーションの実態を示すため、日用品や日々
   の食材と、それらの値段分の紙幣の写真を撮った。


ハイパーインフレ 鶏肉
          鶏肉2.4kg 1,460万ボリバル(約250円)

ハイパーインフレ トイレットペーパー ハイパーインフレ 米
 トイレットパーパー 260万ボリバル     米 1kg 250万ボリバル


                    ~ 引用 出典 「BBC」~


 事態はより深刻化して、9月、年率48万%、11月、年率129万%、19年はこのままの
状態なら年率1000万%のハイパーインフレになると見込まれている。
 スーパーの棚は空っぽで、これでは人々はパン(食事)にありつけない。
 日本も来年、ハイパーインフレ懸念が浮上すると囁かれているが、それはもっと先で
オリンピック以後のことだ。
 我が国はベネズエラのように経済基盤が脆弱ではなくことから100万倍のハイパー
インフレにはならない。せいぜい10倍以下だと聞かされている。

 さて、本論に戻ろう。
 中南米はアメリカの裏庭であって、歴史的にアメリカに介入されてきた。
 トランプは「軍事介入」も選択肢だと言っているが、今回そんなことは出来まい。
 ロシアはベネズエラに核爆弾搭載可能な爆撃機を配置済みで、傭兵部隊まで送り
込んでいる。
 まるでキューバ危機?いや、今回はそうではなくてもっと捻じれていて事態はより
複雑だ。

                          (つづく)






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2019年 正月

 


新年あけましておめでとうございます。

皆様のご健康とご多幸をお祈り申し上げます。


 毎年恒例で前年の正月に何を書いたかふり返っております。

 2013年から世界の大転換の予兆はずっと続いてました。

 昨年は「12月に米国の政財界軍人大量逮捕が始まり」なんて書いてました。
 年中行事かいなと言いたくなるようなデ・ジャヴですな。
 他に昨年、予想した「フィアット通貨から暗号通貨への転換」、及び「米国の北朝鮮
空爆」は見事に空振りであったり、外れでした。
 ただ、昨年、「フィアット通貨から暗号通貨への転換」と「100年に一度の大転
換」を結びつけた視点はまんざらでもないようです。


 世界支配層は、新機軸の1つ「AIの産業化」に伴って、「通貨革命」を起こしつつ
 あり、米FRBを含めて世界の中央銀行をなくし、通貨を「仮想通貨」に代えていく


 ◆〔特別情情報1〕
  世層界支配 「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、新機軸の4本柱の
  1つ「AI(人工知能)の産業化」に伴って、「通貨革命」を起こしつつあり、
  米FRB(連邦制度理事会)を含めて世界中の中央銀行をなくして、国際基
  軸通貨をはじめ、一般通貨を「仮想通貨」(ネットワーク上で電子的な決済
  の手段として広く流通)に代えていく。世界中の中央銀行は、欧州最大財閥
  ロスチャイルドが、出資者として大量の株式を保有して、これまで強い影響
  力を持っていたけれど、最近、一斉に手を引かせているので、いまは、国際
  決済銀行(中央銀行の政策と国際協力を支援、通常業務として各国中銀の
  外貨準備を運用する機関投資家。本部:スイス バーゼル、リーダー: アグ
  スティン・カーステンス)といえども、すでにロスチャイルドの影響力下には
  ない。 

      ~ 板垣英憲 「マスコミに出ない政治経済の裏話」~ 


 昨日も述べたように今年は5月に元号が変わります。 
 その前の第1四半期は激動の季節となるでしょう。
 3月にはマクロン・仏大統領、メイ・英国首相が辞任に追い込まれるようです。
 さらに4月になりと水道料金大幅値上げで国民はようやく事態に気づくと思
います。いやいや、それでもわからない人はわからないのでしょう。

 そろそろ覚醒した人といつまでも「終わらない日常」を生きる人がはっきりと
してくると思います。
 大げさに言えば日本の覚悟が問われる時が迫ってくるのです。

 そんな日本人の覚悟についても今年は述べていきたいと思います。
    
 
 本年もどうぞよろしくお願いします。






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平成最後の大晦日



 今年ほど年末年始を感じない年も珍しい。
 公私共にすべて年内には収まらず年越しとなったからだ。
 私事はさておき、何にも起きていないわけではないし、大きな変化の兆しは確実にあ
るのだ。
  
  アメリカに戒厳令が迫っているというソルカ・ファール女史の記事です。
  クリスマス以降ということなので、フルフォード氏の「1月2日」説とも近接して
  います。1月3日にはアメリカ議会に今年の秋の選挙で当選した議員が加わり、
  新たな会期が始まります。

                          ~ シャンティーフーラ ~

 
 戒厳令(⇒大量逮捕)は毎度のことだが、「まだかいな」と我々が飽き飽きするくら
いでも世間的にはほとんど浸透していない。じわじわと浸透させるには何度もアナウン
スする必要があるのかもしれない。

 一方、昨年の種子法に続き、水道法、入管法が改正され、大量逮捕とは真逆の動き
も何事もなかったように粛々と進められた。
 イギリス本家ロス茶のナット君がさっさと白旗上げたの対してフランス・ロス茶家は
今やイケイケだ。マクロン使って米国に対抗すべく欧州軍の設立をぶち上げた。
 フランス・ロス茶の威光を借りてアチォー氏は国際公約どおり水道民営化を推し進
める。今年の大河ドラマは「西郷ごん」だったから幕末になぞらえると、安政の大獄
のような反動勢力の巻き返しの1年だったと後世の歴史家は評するだろう。

 そんな折のカルロス・ゴーン逮捕は実に象徴的だ。
 欧州軍設立に嫌悪しているトランプ大統領の思惑を背景に日本の軍需技術が
ルノー(フランス)に流れることを恐れた当局の意思の現れだと言われる。
 ゴーンサイドの反撃が喧伝されるが、東京地検特捜部 vs ゴーンの戦いは来年、
いや近未来の行く末さえ決めかねない重大事だ。

 これも年越しで、どうにもこうにも今年と来年という区切りの実感がわかない。
 それもそのはずで、来年は元号が変わる。
 すなわち、新天皇が即位される。
 こちらの方が大きな節目だと思う。
 
 実際、新元号と共にといっていいくらいあちらこちらで大きく事態は変わるだろう。

 水と油が混濁し混沌とした時代を洗い流すのは天皇陛下の譲位という英断だった
と後世、人々は知ることになるだろう。

 天皇陛下は世界で唯一、「元号」という時代を作りだすことが出来る。
 (もちろん正確には明治天皇以降は終生一元号だった。)

 天皇陛下はつくづく凄いカードを切ったものだ。

 そういうこを思いつつ平成最後の大晦日が終わろうとしている。

 乱筆、乱文の当ブログを1年間お読みくださりありがとうございました。
 



 
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