素晴らしき放浪者の戯言

100年に1度の世界の大転換、50年に1度の日本の政権交代を見届けるブログです。 政治、経済、メディア、都市、映画etcの各分野を放浪しつつ 時たま核心に迫ります。

北朝鮮美女軍団!ヘンシン!




    もうスポーツイベントでは恒例となった北朝鮮美女軍団。
    韓国男性にみならず、その美貌ゆえに日本人男性の視線も釘づけ?
    今回ばかりは金 正恩の妹、金 与正の「微笑み外交」に主役を奪われた?
    それでないと、美女軍団も帰国してから大変だ。

    大変といえば、先日の女子アイスホッケーの試合で美女軍団が大変なことに。

    美女がイケメンにヘンシン!

北朝鮮美女軍団変身


    なんだろうねこれは!YMOのジャケ写真みたいじゃん。
    女子アイスホッケーだから、イケメンのお面つけてやる気出させってか。

北朝鮮美女軍団 全体

    統一朝鮮とかズバリ、オリンピックの政治利用以外の何者でもない。
    極東のことなので世界的には朝鮮半島統一でおとなしくなってもらいたいのか。
    日本、中国にとって朝鮮半島統一は大問題だが。
   
    統一旗は古くは1990年のアジア競技大会から始まり、入場行進にだけ統一
   旗が使われた五輪も、シドニー(2000年)、アテネ(2004年)、トリノ(2006年)
   と3回を数える。

    ひとまず金 与正の「微笑み外交」で煙にまいたものの、平昌五輪閉幕後、
   ロシア大統領選(3月18日予定)後の米軍による北朝鮮空爆の観測は、以前と
   濃厚だ。

    一方、朝鮮半島電撃統一発表という見立ても一部にあります。

    どちらに転んでも戦慄と衝撃だろう。







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大量逮捕者の個人名!?それとも初夢か?




    情報は一箇所の情報源だけでは鵜呑みにしてはいけません。
    ベンさんが「米国で大量逮捕が・・・・」と言ったからといってホントかいなと思うのが大多
   数でしょう。
    それでも私が「どうやら米国での大量逮捕は本当のようです」とするのは何年も前から
   ずっと大量逮捕のことを聞かされていたし、情勢は十分に熟していると判断したからです。 
    別の情報源は、大量逮捕者の個人名、及び刑罰まで明らかにしています。

     ネバダ州最高裁は9.11テロ事件の秘密作戦に関与したとして国家への反逆罪
     で次の者たちを起訴したと公表しました。

      ・・・ヒラリー・クリントン、バラク・オバマ、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ
      (パパブッシュ)、ジョージWブッシュ、リチャード・チェイニー、ジョン・アシュクロフト、
      ジョン・ブレナン、ケビン・スぺイシー、エドワード・ブロンフマン、ポール・ウォルフォ
      ウィッツ、ジョージ・ソロス、ジェイムズ・ベイカー、リチャード・パール、ピーター・モン
      ク、コンドリーザ・ライス、ブレント・スコックロフト、デイビッド・ロックフェラー・

                  (中略)

      現在のところ、1万人以上が起訴されました。しかし今回の起訴状には小児性愛
      犯罪は含まれていません。

                              ~ 日本や世界や宇宙の動向 ~
      (http://beforeitsnews.com/9-11-and-ground-zero/2017/12/
      nevada-indictements-unsealed-choice-of-firing-squad-or-life-i
      n-quantanamo-bay-for-wait-till-you-read-the-names-2442150.html


   
    彼らについての刑罰もグアンタナモ収容所送りとか、銃殺刑とか具体的に書かれていま
   すね。個人名に若干、誤謬や錯誤があったとしても米国での大量逮捕はやはりほぼ間違
   いないのでしょう。
    それとも初夢でしょうか?

    いずれにせよ、日本だけ例外、安全圏ということはなく、日本の政財界人にもパージの
   余波は必ず及ぶと思います。
    
    その時、「陰謀論だ]とか言っている輩やB層はようやく「あれ?何だか変だぞ!」と気づ
   きだすのでしょう。
    それすら、わかなないようにソフトランディングさせるか、若しくは国内の権力闘争の優
   勝劣敗の結果だと偽装するのだと思います。

    いずれにせよ、2018年は年明け、早々、大きく動きそうです。







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特殊メガネで見る「100年に1度の世界大転換」第1幕

  


  今年もあと数時間となりました。
  あちらこちらで今年を総括しています。
  もちろん、それはそれで重要だが、私としては今年1年ではなく、ここ数年継続し
 てきた世界の権力構造の転換過程の中で2017年がどんな位置を占めるかが
 重要だ。

  トランプが昨年11月に当選し、今年1月に米国大統領なった。トランプバッシ
 ングだけが目立ちTPP離脱、パリ協定破棄等一部成果を残したもののが、「100
 年に1度の大転換」の幕は上がったにもかかわらず開演には到らなかった。
  秋になりようやくロシアゲートはとトランプの件はでっち上げで、問題はヒラリー
陣営だと日本のタブロイドでも報道るようになった。
 懸案だった大型減税が可能となり、ようやくトランプの安定軌道に乗りつつあるか
のようだ。

  一方、水面下では、再三指摘したようにアメリカを中心とした大量逮捕はあちらこ
 ちらにその余波が広がっているといえよう。

  そんな状況ではあるのだが、先日、久々に大学の同窓生で忘年会した際、何度か
当ブログを読んだことのある同級生は、「(私のブログは)結構、トンデモ系なんだよ
ね~」 とのたまわった。
  トンデモ系ね~、せめて陰謀論系と言って欲しいものだ。
 まあ~、タマにポチポチ読んでそう印象批評したのだろうが、何度も書いているのだ
 がね~。 「陰謀論からヘッドラインへ」と。
 すなわち、少し前までは陰謀論でしかなかったことが平気でメジャー報道機関のトッ
 プニュース、ヘッドラインへと変遷してきたことを。

  2012年2月23日 違うよベンさん 前編・・・これが一番最初

  2012年5月10日 「2012年」を2ヶ月過ぎて・・・これは願望が入って
               いる。

  2013年10月16日 世界銀行元上席顧問からの内部告発・・・まともな神経
               ならこの記事で「陰謀論」と片づけてい
               た自分を恥じるはずだ。

  2014年3月24日 急きょベンさん 前編・・・ウクライナの件はもう欧米
              では普通に真実が報道されている。日本ではいまだ
              「陰謀論」だね。
  
  2016年8月16日 もう隠しきれない!Lock Her up!・・・これでも
               まだわからない人はほかっておこう。

  そうはいうものの大量逮捕は何度も予告され空振りだった。
  それを捉えてトンデモというのもわからなくはないが、道路用地買収だって再開発
 だって3~4年のずれこみは可愛いもので何十年もずれ込むことだってあるのだ
から世界権力者の大量逮捕、パージが再三延期されるのは当然か。

  さて、大量逮捕より事態はさらに進んでいるようだ。
  日本のメディアでは全く報道されないが。
 

   ◆ アメリカ「国際緊急経済権限法(IEEPA)」の発動
   ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
   ≪2017/12/25 VOL444≫


   先週21日、アメリカのドナルド・トランプ大統領が「国際緊急経済権限法
   (International Emergency Economic Powers Act、略称: IEEPA)」を発動
   した。

   調べてみると、国際緊急経済権限法(以下IEEPA)とは「安全保障・外交政策・
   経済に対する異例かつ重大な脅威に対し、非常事態宣言後、金融制裁にて、
   その脅威に対処する。具体的には、攻撃を企む外国の組織もしくは外国人の
   資産没収(米国の司法権の対象となる資産)、外国為替取引・通貨及び有価
   証券の輸出入の規制・禁止など」とある。

   ホワイトハウスのホームページによると、今回のIEEPA発動では「重大な人権
   侵害」に関与しているか、もしくは世界各地で「米国家資産の不正流用や贈収
   賄、天然資源の搾取などの汚職」に関わった人物(外国人を含む)の国内外
   の資産が、 全てアメリカ政府によって凍結されるのだという。

           ~ ベンジャミンフルフォードメルマガ・ヘッドライン ~
 

  資産没収者のリストまで出回っているそうだ。
  詳しくはベンさんに直接語ってもらろう。




  同級生他、多くの人は「終わらない日常」、例えば安部一強がいつまでも続く
と思っているのだろう。
  「100年に一度の大転換」は確実に始まっている。
  それは特殊メガネで見ないと見れないのかもしれない。
  
  当ブログのテーマ、「100年に一度の大転換」をより具体的に言うと、それは
ドルの次の基軸通貨が何かということだ。
 これについても2転3転したのだが、、基軸通貨という概念が古いのであって
ドルの次はどうやら暗号通貨であることは間違いない。
 かなりの事情通でもこの点は見落としている。かく言う私も7月までは「ビット
コイン!け!」というもんでした。
 ベンさんは来年は、ビットコインと金(きん)の戦いになると予測した。   
 全くその通りだと思う。

 さらに暗号通貨なのになぜ日本だけ仮想通貨なのか、暗号通貨が乗っている
ブロックチェーンとは何なのか、AIとブロックチェーンが紐づいた時、何が起こる
のか、年内に書くつもりだったが、片手間で書けるものではなく、今日も仕事を
でバタバタの状況であり、これについては来年に譲るしかない。

 もう陰謀論ではなく表が変わる時だ。
 さしあたっては、メイ首相退陣後、コービン労働党党首が本当に首相になるか、
彼がベン曰くのようのように本当に「9.11」の真実を発表するのか、これが
これからの注目だ。

 乱筆、乱文の当ブログを1年間、お読みいただきありがとうございました。









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リニア談合疑惑の深層



    
    ご存知のようにゼネコン4社にリニア中央新幹線の談合疑惑で東京地検特捜部がガ
   サ入れした。小沢陸山事件、甘利経産大臣事件と失敗続きの特捜部は失地挽回に
   躍起になっているのか。このリニア談合疑惑はゼネコン幹部をあげることを目的として
   いないことは、誰の目にも明らかだろう。
    ヤメ検で小池百合子都知事の太刀持ち露払いだった若狭勝氏が「政治家に捜査が及
   ぶことはないと思いますが・・・・・」と述べていたのは、検察が吹かす風から政治家を守る
   役割を授けられていたからではないか。
    (もうひとつ、検察に風を吹かさない役目を担っているのが日馬富士・貴乃花親方事件
     だろう。連日、こればっかりでゼネコン談合などほとんど放送しない。)

    ズバリ、結論から言うが、本丸は安倍首相本人だと思う。
    その前にゼネコンにガサ入れて、次にリニア中央新幹線の事業をすすめるJR東海が
   組織ぐるみで談合に関与したことを明るみにする。組織ぐるみであるならJR東海代表
   取締役名誉会長・葛西啓之氏の指示なくてしは起こり得ないことを立証し、さらに安倍
   首相の応援団の有力メンバーだった同氏と首相の利益供与というべき関係を暴き出す
   つもりだろう。
    遅々として進まないリニア中央新幹線に対して、昨年夏の参議院選の自民党公約で
   大阪への延伸前倒し等で5年で30兆円の資金を財政投融資すると明らかにしている。
    安倍首相と葛西氏のズブズブ関係はそればかりではない。
    葛西氏は第1次安倍内閣時代に国家公安委員長、教育再生会議員会を歴任、さらに
   史上最低のNHK会長、籾井氏を会長職にねじ込んだのも葛西氏と言われている。
    そうは言うものの、関係が深いからといって政治資金規正法違反、受託収賄罪等犯
   罪の立証はかなり困難を伴うのではないか?

    それでは何故、森友、加計でも動かなかった東京地検特捜部が今回、動いたのか?
    それは時代の、権力構造の大きな変わり目だからだ。
    安倍ちゃんを首相にして葛西氏も師と仰ぐリニアのドンこと金井敏伯氏が昨年2月に
   亡くなったことがまずあげられる。(真偽のほどは定かではないが、彼はロス茶と親戚
   で世界的にも影響力大だったとか)
    金井氏が生きていれば今回も特捜部は動けなかっただろう。

    さらに本件と全く関係ないようで葛西氏が原発推進派だったことは無視できない。
    リニアと原発再稼働は関係あるようだ。

      興味深い指摘がある。第58回JCJ(日本ジャーナリスト会議)賞を受賞した
      『“悪夢の超特急”リニア中央新幹線』(旬報社)の著者・樫田秀樹氏は、
      「世界」(岩波書店)15年2月号で、このように語っている。

      「リニアが原発からの電力を使うかどうかは、公式的にはJR東海は何とも
      言っていません。ただ、JR東海の実質的な最高経営者である葛西氏は
      繰り返し原発再稼働を求めていますし、実際、リニア実験線で使われる
      電力は、主に柏崎刈羽原発からの日本初の超高圧送電線によって送ら
      れてきました。リニアと原発はセットとの可能性は否定できない」

      この指摘通り、葛西氏は福島の原発事故から間もない2011年5月24日の
      産経新聞でのインタビューで、「今日の原発は50年に亘る関係者の営々
      たる努力と数十兆円に上る設備投資の結晶であり、それを簡単に代替で
      きる筈がない」「今回得られた教訓を生かして即応体制を強化しつつ、
      腹を据えてこれまで通り原子力を利用し続ける以外に日本の活路はない」
      と断言。JR東海グループの出版社が発行する月刊誌「Wedge」でも、同年
      6月20日発売の7月号で「それでも原発 動かすしかない」という特集を大々
      的に組み、原発再稼働の必要性を説いていた。

                                  ~ リテラ ~



    誰かが止めなければ日本の原発ムラは続々と原発を再稼働させていく。
    日本は例によって蚊帳の外のようでも脱原発は世界的決定事項だ。

     「ゴールド・ボンド」巨額資金の使用目的は、「新基軸」に基づき「国際秩序」
     を確立することにある。すなわち、「第3次世界大戦回避=核戦争回避」
     「全世界の原発廃炉=原発ゼロ」「地球環境改善=地球温暖化対策」
     「世界経済健全化=人工知能(AI)活用型産業社会の構築」などを実現する
     ことである。

   ~板垣英憲 著 「『4京3000兆円』の巨額マネーが天皇陛下と小沢一郎に託された」~


    今年になって A I は、爺ちゃん婆ちゃんでも知っているありふれたフレーズになった。
    今後、A I は、じわじわとやがて加速的に普及するだろう。
    金井氏だけでなく、D・ロックフェラーもついに死んだ。
    ロックフェラー家が力を失ったばかりか、新しい世界ではロス茶も権力構造から外され
   るとも言われている。それはそうだろうよ、原発のドン、ダヴィッド・ド・ロスチャイルドが
   居座っている限り、脱原発など出来るはずがない。
    「全世界の原発廃炉=原発ゼロ」をアジェンダとしている時に、日本だけいつまでも原
   発推進というわけにはいくまい。
    世の中、大きく変わる時はベタに世代交代だとも言われる。
    D・ロックフェラー、金井氏が鬼籍に入り、葛西氏が原発推進で踏ん張っているなら彼
   は当然、パージの対象となるだろう。

    これらが深層だとするとその一つ表側、すなわち裏の裏は、ベンさん曰くの米国を中
   心とした世界的大量逮捕だ。ベンさんは、今後日本にも大量逮捕の余波は及ぶという
   が、 今回の強制捜査はその端緒となろう。
    ゼネコン強制捜査の深層 ⇒ 裏の裏ときて、裏の表といえるのがこれだと思う。 

     ◆〔特別情報1〕
     「北朝鮮への武力攻撃を早く決断せよ」―安倍晋三首相は、米トランプ大
     統領から強く迫られている。いつまでも煮えきらないので遂にしびれを切ら
     して、こんどは、東京地検特捜部(森本宏特捜部長)にリニア中央新幹線
     の建設工事をめぐる大手ゼネコン4社(大林組、鹿島建設、清水建設、大成
     建設)による談合情報を提供し、独占禁止法違反(不当な取引制限)の疑い
     で強制捜査を始めさせた。狙いは、JR東海のリニア建設を国策に格上げ
     させた安倍晋三首相を逮捕し、退陣させることであり、「圧力をかけて牽制」
     している。しかし、北朝鮮への武力攻撃を米軍とともに踏み切れば、日本国
     憲法違反に問われるばかりでなく、国連憲章の「敵国条項」にも抵触する。
     東京地検特捜部は、森友・加計学園疑惑をも視野に入れて捜査を進めてい
     るという。この背景には、トランプ大統領の指南番で「忍者外交のプロ」であ
     るキッシンジャー博士がいて指揮を執っている。これは、米CIAにごく近い
     筋からの情報である。

             ~ 板垣英憲 マスコミの出ない政治経済の裏話 ~


    この記事どおり、ゼネコン談合疑惑のリーク元が米国ならやはり安倍ちゃんにも司直の
   手が及ぶと考えるのが妥当ではないか。

     リニアは続く~よ♪ どこまでも~♪

     捜査も続く~よ♪ どこまでも~♪

    そうなることを願っています。









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大転換期の矛盾と混沌(エルサレムを首都に!?)



           トランプ米国大統領は公約どおりエルサレムをイスラエルの首都と認めると発
         言した。
           当然、中東の地政学リスクは上昇し、本日は回復したが、昨日の株価は今年最
  大の下げ幅(一時500円超)を記録し、ビットコインは逆に一時180万円を
  突破して一昨日から一時30%以上上昇した。
   一方、金(きん)は値を崩しキプロス危機以来、今や地政学リスク(→有事)
  の金(きん)ではなくてビットコインではないかと思いたくなる。
   エルサレムがイスラエルの首都となれば、当然、イスラム、パレスチナは猛
  反発する。 

    パレスチナ暫定自治政府のアッバス議長は、トランプ大統領の発表に
    反論するテレビ演説を行いました。
    この中でアッバス議長は「アメリカの決定は国際社会の合意を無視す
    るとともに、これまでの和平の努力を踏みにじり、和平交渉を仲介する
    役割をアメリカがみずから放棄したことを意味する。イスラエルが国際
    社会の決定を無視して続けている占領や入植地の政策にお墨付きを
    与えるものだ」と厳しく非難しました

                   ~ NHK NEWS WEB ~


    ここでおさらいしますが、イスラエルの通称ユダヤ人と言われる人々が本来
   のユダヤ人ではなく、パレスチナの人々こそユダヤ人なのです。
    ですからエルサレムで両者がもめるのは当然でしょう。
    過去記事から自己引用しましょう。


     曰く、ユダヤ人が流浪の民になったのではなく周辺諸国の異教徒
     を漸次、ユダヤ教に改宗させていったのだそうです。ユダヤ教に改
     宗させられた異教徒が東のアシュケナージ、西のスファラディーに
     なったといいます。アシュケナージ、スファラディーは今日、ユダヤ人
     を語る時必ず出てきますが、ディアスポラ、すなわち彼らが流浪の
     民となったことが前提になっていると思います。デイアスポラなんか
     無かった、改宗された周辺異教徒があたかもディアスポラしたように
     波及していった・・・。御存じの方もおられるかもしれませんが、
     私(わたし)的には驚愕であります。
     1948年にイスラエル建国された時、世界各地から戻って移り住ん
     だユダヤ人は改宗したユダヤ人だそうです。それでは元々ユダヤ
     の地にいたユダヤ人はどうしちゃたんでしょう。
     今のパレスチナ人が元々ユダヤの地にいたユダヤ人だそうです。

                ~ 複雑で厄介な民族 後編 ~


    CIA本部(ラングレー)突入以来、ベンさんは、世界は平和に向かっている
   と述べているが、中東もまたしかりである。




     イスラエルのネタニヤフ首相が、イランと戦争をすると言う発言をしたことに
     対して、イスラエルの国防長官がイスラエルはイランと戦争しませんと言って
     いるので、最後の悪役が失脚し始めている。

   
    トランプ大統領のエルサレム首都発言は、根本的にこの動向と矛盾する。
    ???であります。
    今回の発言はシオニストも一枚岩ではなく彼らの派閥争いの現れであるとも説
   明されるが、ベンさんとは別の意味で、すなわち日本の江戸時代を模範として平
   和の時代を築こうとするH・キッシンジャーは、この事態にお怒りのようだ。
    国内で放映されたテレビでもH・キッシンジャーは「今後10数年でイスラエ
   ルは地上から存在しなくなる」と語っていたのだから当然だ。


     米ドナルド・トランプ大統領が12月5日、中東における「核戦争の発
     火点」と危険視されているキリスト教、イスラム教、ユダヤ教の聖地
     「エルサレム」をイスラエルの首都と認めた上で、現在、テルアビブ
     にある米国大使館をエルサレムに移転する方針を決めたという。
     トランプ大統領を担ぎ上げて「指南役」になっているヘンリー・アル
     フレッド・キッシンジャー博士(ドイツ系ユダヤ人)から厳にストップを
     かけられているのに、これに反して強行しようとしている。
     このため、キッシンジャー博士強行すれば、「トランプ大統領辞任、
     ペンス副大統領の昇格」となると警告しているという。

          ~ 板垣英憲 「マスコミに出ない政治経済の裏話」 ~


    トランプ辞任とは穏やではないがペンスが大統領になれば、政権は落ち着くだ
   ろうが、Drain The Swamp(沼の水を抜け)は大きく後退する。
    大転換期の矛盾と混沌と揺り戻しとしか言いようがないが、ベンさんの発言ど
   おり推移していると思われる事態も存在する。


       次に引き摺り降ろされるであろう最も著名な人物の中には、グーグル
       のエリック・シュミット、アマゾンのジェフ・ベゾス、フェイスブッ
       クのマーク・ザッカーバーグ、更にはソフトバンクの孫正義や其の他
       の私的所有された中央銀行の不換通貨を洗浄して実体経済へ流し込む
       経路として使われた数多の新興実業家連中が入っている。

       日本の右翼筋によると、孫は「既に対処された」とのことだ。

                     ~ シャンティーフーラ ~


     孫 正義は「既に対処された」とは何とも微妙は表現だが、これは「対処さ
    れた」ことの徴ではないか。


       外部委託した開発費の計上時期を意図的に前倒ししたとして、
       ソフトバンクグループの通信事業会社ソフトバンク(東京)が、
       東京国税局から2015年3月期に約1億4000万円の所得隠
       しを指摘され、重加算税を含め約4500万円を追徴課税されて
       いたことがわかった。

       経理の誤りなどを合わせた申告漏れ総額は、同期までの3年間
       で約62億円で、全体の追徴税額は約17億円。同社は既に修正
       申告し、全額を納付した

                      ~ YOMIURI ONLINE ~


     これらの動向からやがて国内政治家、経済人にもやがて司直の手が伸びるか
    と思わず身を乗り出したくなる。

     今回はどうにもこうにも収拾がつかないが、これで結びとするしかない。
   




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