素晴らしき放浪者の戯言

100年に1度の世界の大転換、50年に1度の日本の政権交代を見届けるブログです。 政治、経済、メディア、都市、映画etcの各分野を放浪しつつ 時たま核心に迫ります。

知識人、文化人、芸能人らの共謀罪法狂騒曲 後編

    



    どうも三浦璃麗女史は、若い衆には人気あるようだが、私はこの人、「ゲスの極み乙女」
   と同じに思える。
    全然、違うじゃん?
    まあ~、聞いて下さい。「ゲス」も「極み」も「強度」ありますね。
    「乙女」だって、やはり「 」がつくくらい「強度」があるのです。
    「ゲスの極み乙女」といえば、それぞれの「強度」が内部で核分裂するがごとく磁石のS
   とN極のような斥力を発揮しつつ同時にそれぞれのベクトルの強度を「相対化」しているの
   です。
    つまり、「強度」と「強度」をぶつけてそれぞれを相対化しつつ全体としては不思議と統合
   させるというさらなる「相対化」を図ると同時に「強度」の磁場をつくり上げている。
    「ゲズの極み乙女」も若い衆に人気あるようですが、私にはそのスタンスは「ポストモダ
   ン」の終着点のように思えます。
    つまり何も新しくないということです。
    ネーミングだけで音楽とは何の関係もないじゃないか、と思われるかもしれませんが、音
   楽だって遅れてきた渋谷系、田舎くさい小沢健二?じゃないかと思ってます。

    三浦女史は「リベラル殺し」の刺客として存在しつつ「保守」たらんともしないのです。
    日本のリベラルは教条主義は少なくどちらかというと「相対」であり、これらを「バッサ、バ
   ッサ」と斬り捨てる様は、一見、「保守」のような「強度」を持つように若い衆は錯覚している
   のでしょう。かと言って彼女は自ら何かを打ちだしたことなどないのです。
    今回の共謀罪法でも三浦女史は、民主党など多くのリベラル勢力が反対を表明するな
   か、「(あなた達わかってないわね)共謀罪はテロ対策なのです」と軽くリベラル斬りしつ
   つも「共謀罪は不備がある」と今度は政府(保守?インチキ保守)にチャチャを入れつつ、
   そんな不備がある共謀罪法は拙速にやるべきではない、とか共謀罪反対とは表明しな
   い。つまりリベラルという「相対」を相対化しつつ、「保守」たらんともせず、同時に「逃げ恥」
   するスタイルだ。換言すれば肝心なところは「東大話法」若しくは「政治学者話法」のあわ
   わで煙に巻くか、スルーするから火の粉が己の身にふってこない様がクール ⇒ 強度と
   思っているなら大間違いですね。
    彼女も「ゲスの極み乙女」と同様、「ポストモダン」の終着点としての立ち位置でしかあ
   りません。 

    
    例によって脱線しました。
    本論に戻ると、共謀罪法擁護論者の主張の支柱、「テロ防止のため」は繰り返しになる
   が、憲法学者、木村草太氏のこの言説でバッサリと斬り捨てられた。

     やはり今回、テロ対策だからこの法律に賛成したというふうな有識者の方は、
     ぜひ、 本当に自分が発言する資格があったのかどうか、きちんと考えてほし
     いと思いますね。


                     ~ 小林よしのり 「あのな、教えたろか」 ~    

    本来なら「バッサリ」と斬り捨てられた人物として三浦璃麗、津田大介とともに松本人志
   があげられる。彼も「冤罪とかあってもテロ防止のためなら・・・」と共謀罪擁護論を展開し
   ていた。松本人志は、この言説を前にしてもお笑いという彼の武器で際限なく「相対化」
   していくだろう。彼も間違いなくポストモダンを漂流している一人だ。誰しもそうだと言える
   が、実は人一倍明確にそれを体現している、本人は意識していないだろうが。
    当ブログでも取り上げた映画 「しんぼる」の終盤のどん詰まり感はまさにそうだ。
    平時の政治はともかく、共謀罪などはお笑いにしてはいかんのだよね。
    それを承知で各テレビ局は、お笑い芸人に政治についてもコメンテーターにしているの
   だと思う。
    さらに大きな現在のTVメディアモードについて解説するなら、「報道ステーション」のレギ
   ュラーだった木村草太氏のような政権に都合の悪い、若しくは辛いこと言う人物を同番組
   レギュラーから排し、田崎スシローよりは一足早くうまいこと風見鶏した後藤某をレギュラ
   ーコメンテーターにするのが、官邸に意向にそった放送局の報道なのだ。
    共謀罪法採決が決まってから木村草太氏のような人物を出演させるのが、「報道ステー
   ション」ギリギリの抵抗のスタンスか、さもなければこの放送局のアリバイとしての木村草
   太氏出演ということでお茶を濁すべしが首相との食事会での社長、報道局長への指示事
   項であったか、そのいずれかでしょう。
    この怪しいスタンスを田原総一朗氏が自家薬籠のものとして体現していることは事情通
   なら周知のことだ。彼の奥さんの葬儀は電通が仕切っている。何が言いたいかというと、
   一見、過激そうな彼の言説も絶妙な電通コードの枠の中に収まることでしかない。木村草
   太氏同様、共謀罪法採決が決まってから田原氏が出演して一見、「過激」トークという期
   待どおりの役割を演じているのだ。
    官邸お誂えの向きのTV局報道モードがない以前の状態だったら、シリーズ「共謀罪法」
   なる番組構成も可能だったろう。各局でこれが出来れば、あのような奇策を弄しての強硬
   採決は出来ず、政府は加計問題で会期延長は何としても避けたかったのだからまたもや
   時間切れで共謀罪法廃案という目もないわけではなかった。 
    いずれにせよ、田原氏の「過激」もどきはネット時代の今日、時代遅れであり、所詮、電
   通コードがあるなら木村氏のように淡々と論点整理するだけで十分だ。
    「過激」ではなく「過激」もどきと知れた途端、「過激」もどきは芸能(お笑い)との親和性
   を示しだす。そんなことは二人とも意識していないだろうが、田原氏(「過激」もどき)と松本
   人志(お笑い)は対談している。
    このような田原氏のスタンスを知らず、田原氏と対談した際、変におののいたり、お茶濁
   している松本人志はやはり政治的話題を語る資格がないと思う。

     
    表現に携わる人にとって共謀罪は他人事ではない。
    最後に会田 誠氏のこの言葉を記しておこう。

     現代美術家の会田誠氏は、アーティストとしてのあり方に踏み込んで共謀罪への
     反対を表明。安倍政権は、「権力に歯向かう者」、「皆と歩調を合わせない者」、
     「国家のために自分の全てを捧げない者」を社会から排除しようと画策しているが、
     アーティストとはそもそも、一度常識の外に出て物事を見つめ表現をつくり出す人
     たちだ。そういったことを許さない全体主義的な安倍政権の思想は、アーティスト
     として到底受け入れられる代物ではない。

     〈僕は一般的な国民になる気はさらさらないので、もとより共謀罪には反対です。〉
 

                                   ~ LITERA ~



     ミケランジェロの時代から表現者は直接的でなくて間接的であっても多かれ少なかれ
    「権力」と闘ってきたはずだ。
     この共謀罪法を前にして何ら発言しない表現者は表現者たり得るのだろうか?

                                           (了)











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知識人、文化人、芸能人らの共謀罪法狂想騒曲 前編

    
    共謀罪法強硬採決、加計学園問題を幕引きするための国会閉会を受けて、安倍内閣の
   支持率は軒並み大幅下落した。
    さすがに少しはこたえたか、安倍首相は殊勝な顔して記者会見していたが、ダマされて
   はいけない。都議選自民党が予想以上の戦いをしたなら、またぞろふんずり返るに決まっ
   ている。

    それにしても、今回の共謀罪法はまともに理解している人ならどうしても「民主主義」とか
   「表現(内心)の自由」とかを考えざるを得ない法案だった。
    知識人、文化人、芸能人らもあちらこちらで発言している。

    赤川次郎、末次由紀、平野啓一郎、後藤正文、八嶋智人、松江哲明、中原昌也
    中沢けい、茂木健一郎、宮沢章夫、etc。

    日本ペンクラブ会長ということで浅田次郎氏は発言しているが、どうも大御所が少ないよ
   うな気がする。
    「脱原発」や「安保法制」と違い、「共謀罪」はリアルにヤバイと思って及び腰なのだろう
   か?それとも諦めているのだろうか?

    一方、マスゴミは安倍ちゃん応援団が多いらしく、共謀罪必要論の論調が思いの他多く
   まともに報じたのはテレ朝「羽鳥慎一 モーニングショー」、同番組内の「そもそも総研」他
   数えるほどしかない。
    B層に影響力が大きいと思われる「とくだね」、「すっきり」、「ひるおび」等では田崎スシ
   ローが共謀罪法妥当論を展開していた。
    現在では想像もつかないかもしれないが、いずれ共謀罪法は廃止か骨抜きになる。
    今一度、共謀罪法を擁護した、いやスルーしたメディア、言論人をよ~く憶えておこう。

    大御所が発言していないといったが、田原総一朗氏がいた。
    もう共謀罪法の可決が決まって頃になってから発言した。
    「報道ステーション」に出演して「強行採決など、とんでもない暴挙だ!」と今さらながら
   アリバイのように喚きたててもしらけるだけだし、むしろ違和感を覚えた人も多いだろう。

    いや、田原氏は共謀罪法反対表明を青木 理氏、小林よしのり氏らとだいぶ前にやって
   いるではないか。確かにその通りだし「朝生」でも扱っていた。

     5月26日の「朝まで生テレビ!」では、「共謀罪」について激論を交わした。
     「共謀罪」でテロが防げるのか、僕は疑問に思っている。昨年はパリでテロが
     起きた。先日はイギリスのマンチェスターでテロが起きた。そのフランスやイギ
     リスには、すでに「共謀罪」と同等の内容の法律もある。盗聴などもできるはず
     だったのに、だ。それでもテロは防げていないのである。

               (中略)

      「あの戦争」を知るものとして、やはり僕は治安維持法を想起せざるを得ない。
      一方で、「治安維持法ができた昭和初期と現代では、民主主義の成熟度が違う。
      心配のしすぎだ」という声も聞く。しかし、昭和初期の日本というのは、大正デモ
      クラシーを経て、きわめて自由な時代だったのだ。それが治安維持法ができたこ
      とで、不自由な時代へと変わっていった。そして、ついには、あの戦争へと突入し
      てしまったのだ。

      現在、政府は共謀罪については、「一般国民には関係ない、大丈夫」と言う。
      だが、治安維持法が成立した際、時の政府は、「無辜(むこ)の民にまで及ぼす
      というごときことのないように十分研究考慮を致しました」と答弁したのだ。ところが
      戦争が始まると、少しでも戦争や政府への批判を口にすると拘束され、ひどい場合
      は拷問の末、殺されるようになる。

                           ~ 田原総一朗公式サイト ~



    「もう 『 朝生 』 はオワコンではないか」と思ってから久しいのだが、この日はたまたまリ  
   アルタイムで観ていた。いろいろ論点はあるかと思うが、共謀罪法の危うさが図らずも露
   呈した。自民党・平沢勝栄氏が必死に擁護論を展開するのだが、「一般人の定義」、「一
   般人の逮捕の可能性」について金田法相とは全然、違うのだ。
    語るにおちたとはこのことで、人によって肝心なところの解釈が大きく異なる法律は共謀
   罪法でなくても危ういのにましてや逮捕、拘留が常態になりかねない共謀罪法は何おか
   いわんやであります。
    「テロ対策に資する」、「パレルモ条約批准のため」等々論点が多いうえに、対象となる
   法律が277もあるのだから論議など尽くせるはずがない。
    せめて「なぜこの法律が必要なのか?」という政府の説明の是非くらいはっきりさせて
   もらいたいものだ。   

    この点は憲法学者、木村草太氏が「報道ステーション」で明確に説明したくれた。

      それからやはり共謀罪についてはですね、政府は二つの目的があるとずっと説明
      してきたわけで、パレルモ条約批准と、テロ対策と言ってきたわけです。
      しかしパレルモ条約というのはそもそもテロ対策の条約ではなく、マフィアや暴力
      団対策のためのものですし、それから日本は暴力団対策も進んでいますし、重大
      犯罪については予備罪が処罰される。
      しかも予備罪の共謀共同正犯ということで、予備行為の共謀した、関わった人は
      みんな逮捕できるという法律ですから、これは今回の法律がなくてもパレルモ条約
      を批准できるだろうというのは、専門家の非常に強く言われていた意見でした。

                (中略)

      やはり今回、テロ対策だからこの法律に賛成したというふうな有識者の方は、ぜひ、
      本当に自分が発言する資格があったのかどうか、きちんと考えてほしいと思います
      ね。

                       ~ 小林よしのり 「あのな、教えたろか」 ~


    テロ防止のため共謀罪法は必要していた論客として三浦瑠麗、津田大介らが挙げられ
   るが、この発言でバッサリと斬り捨てられた。


                               (つづく)






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映画 「 スノーデン 」 vs B層(マスゴミ) 後編

 

      本作では架空の上司・オブライアンのセリフについて一切考察されていない。
      このセリフについて考察することは機微にふれることであるのだから。
      ここは観客にスルーしてもらはないといけない。凡百な映画評論家もここはスルーす
     るのだが、あろうことかあそこが事実と違うとあげつらうのは幼稚以外の何ものでもな
     い。よかろう事実誤認に満ちた映画とするなら、監督オリバー・ストーンはスノーデンに
     ついて読み誤っている、若しくは騙されているということなる。さらにここに描かれるス
     ノーデンが悪役でなく英雄として描かれているのがけしからんと言うに等しい。
        
      スノーデンが「売国奴」、「悪人」とされる理由は「国家(国防)機密」を盗んだことに集
     約される。それは周知のことであり、当然、オリバー・ストーンも承知している。
      オリバー・ストーンが本作を製作することはスノーデンほどではないにしろ相当のリ
     スクを冒すことになる。リスクを冒してまで本作を製作したオリバー・ストーンには確信
     があったはすだ。スノーデンが巷間喧伝される単なる「売国奴」ではなく、国家的監視
     暴露とは別の理由で「国家(国防)機密」を亡命先への“ 手土産 ”として盗んだはず
     だという確信が。「巷間喧伝される人物像と逆が真実である」―― これは既に監督の
     フィルモグラフィーで表現してきたことだ。「大統領の陰謀」と言われるウォーターゲート
     事件のニクソンが報道されるような人物でないことをオリバー・ストーンは「ニクソン」の
     中で伝えようとした。
      スノーデンの場合も同じではないかと容易に想像のつくことだ。
      
      さらに我々は諜報機関の人間の裏切りについて前例を承知している。
      その一人はMI6だったジョン・コールマンだ。
      諜報機関を志願したら汚れ仕事を覚悟しているはずだが、それは自国のためと信じ
     ていたからこそ許容できるのだ。自国のためではなく全くの別の目的、邪悪な企てと
     知ったら「裏切り者」の烙印押されても暴露を決意するだろう。
      このパターンは内部告発者の定石と押さえておくべき視点だ。

      さて、ロシアのクリミア侵攻はロシアの覇権主義で制裁を受けても当然と欧米メディア
     経由の日本のマスゴミは報道している。
      実際は逆でプーチン・ロシアが第3次世界大戦の危機を止めたという説があります
     ね。

      プーチン大統領は、米国CIAエドワード・スノーデン元職員の超極秘情報で
      第3次世界大戦を食い止めた


       ロシアのプーチン大統領は、「現在ロシアに亡命、保護されている米国CIA
       のエドワード・スノーデン元職員(諜報員)から得た超極秘情報」を基に、電
       撃的軍事作戦を展開、間一髪のところで「第3次世界大戦」を食い止めた。
       超極秘情報とは、「悪魔に魂を奪われた」米国オバマ大統領、英国キャメロン
       首相、フランスのオランド大統領の「3人のおっさん」が、密かに進めていた
       「第3次世界大戦」勃発の策謀、策動である。プーチン大統領と「仲良し」の
       安倍晋三首相、麻生太郎副総理兼財務相は、この「超極秘情報」を教えられ
       て、「特定秘密情報」として厳守し、事態の推移を静観していた。プーチン大
       統領とスノーデン元職員の「ノーベル平和賞受賞」は、確実になったという。

       ~ 板垣英憲(いたがきえいけん)情報局 ― マスコミに出ない政治経済情報




      スノーデンとロシアの接触に関して売国マスゴミとネトウヨにレッテル貼られた朝日新
     聞のインタビューに答えてオリバー・ストーンはこれを否定している。

      「全くのたわ事。動機も見当りません。彼は米国の情報活動が米国の安全保障
       に役立つ形で改善されることを願っています。彼はまず、ジャーナリストに情報
       を提供したし、今も表だって理想主義的な発言を続けています。」

                                ~ 朝日新聞 1月24日 ~
  

     果たしてどちが正解かは読者の判断に委ねます。
     ただ、90万件もの「国家(国防)機密」を持ち出し「売国奴」の烙印を押される覚悟を
    決めるには「第3次世界大戦」阻止くらいの大義が必要だろうと私は考えます。  

       
  
     【消えたポップコーンの音】

      上映が始まるまであちらこちらでポップコーンを頬張る音がした。
      この映画はポップコーンを食べながら観る映画ではないのだが、映画=エンタメとし
     て観にきたB層こそ重要だ。「え~!そうなの?」と一人でも多くのB層が軽く違和感
     を覚えることが。

      日本に限らず自国のことは本当のことは言えないが、他国にことは結構踏み込んで
     報道できるという不文律があります。この不文律どおり前出の朝日新聞の記事は
     「トランプ政権への期待」と題してオリバー・ストーンへのインタビューを試みている。
      以前、取り上げた読売新聞の記事がヘンリー・キッシンジャーのトランプ政権へのお
     墨付きであるとするとこの記事は愛国右翼から左翼へ転向した珍しい立ち位置の映画
     監督による冷徹な現状分析といえるだろう。
      朝日、読売共にTVのトランプバッシングとは別のスタンスを貫いている。
      B層も「あれ?」と思うかもしれない。

      本当のこと言えるのは他国だけのはずだが、自国(日本)のコアな部分についても引
     きだしている。
      
       「映画はスノーデン氏の証言に基づいてつくっています。彼が09年に横田基地内
        で勤務していた頃、日本国民を監視したがった米国が、日本側に協力を断ら
        れたものの監視を実行した場面も描きました。スノーデン氏は、日本が米国
        の利益に背いて同盟国でなくなった場合に備えて、日本のインフラに悪意の
        あるソフトウェアを仕込んだ、とも述壊しています。これは戦争行為でしょう。
        あくまで彼が語る話であり、確認をとろうにも米国安全保障局(NSA)側と話
        すことは認められませんでした。でも、経験上、彼は事実を話していると思って
        います。米国情報機関は映画の内容を否定するでしょう。米大手メディアも取
        り合いません。でも、そこから離れて考えてほしいと思います」
       
                ~  朝日新聞 1月24日 「トランプ政権への期待」 ~
 

       新聞は穏やかな表現だが、映画の中では日本全体が電源喪失する様が描かれて
      いる。「第3次世界大戦」はともかく、オリバー・ストーン曰くのようにこれは「戦争行
      為」だ。スノーデンが暴露する十分な動機と言えるだろう。 

       日頃、マスゴミと揶揄しているが、もちろんまともな人もいるわけだ。
       さて、スノーデンを単なる「売国奴」とするのか、「勇気ある内部告発者」とするのか
      はトランプ大統領の評価へとつながっていく。
       前出映画評論家氏は報道を鵜呑みにしているのか、トランプ大統領の誕生の正統
      性に疑念を表明しているのかこう述べている。

        2016年の大統領選挙中に、ロシアが民主党全国委員会にハッキングして
        盗んだヒラリー・クリントン候補のメールを公開するなど、反米親ロシア傾向
        を強めている。
 
                          ~ 「スノーデン」 パンフ ~
   

       この件に対するオリバー・ストーンの立場は真逆だ。 
      

       ― ロシアが米国にサイバー攻撃したとされる問題について、監督は疑義を呈し
         ていますね。

       「米国の情報機関について私は極めて懐疑的です。米中央情報局(CIA)は長
        年、多くの間違いを犯してきました。キューバのピッグス湾事件やベトナム戦争
        イラクの大量破壊兵器問題です。米国は世界をコントロールしたがり、他国の
        主権を認めたがらず、多くの国家を転覆させてきました。そんな情報機関をけな
        してるトランプ氏に賛成です。だが、そうしたことは社会で広く語られません。
        米国のリーダー層と反対の立場となるからです」

                   ~ 朝日新聞 1月24日 「トランプ政権への期待」 ~


       この映画評論家はそもそも「不正選挙」などないと信じているのだろう。
       随分とお花畑なことだ。

       
       「お作法」にのっとり作られた本作は、あちらこちら事実と違うことで「フィクションだ
      から、映画だから」と一般観客、B層も忘れてしまう可能性も否定できない。
 
       でも、上映中、ポップコーンの音は消えていた。

       私の錯覚ではないと思う。

                               (了)


    
     オリバー・ストーンは現在、「プーチン」のドキュメンタリーを撮っているが、
     アメリカではもう劇映画は撮らないそうだ。








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映画 「 スノーデン 」 vs B層(マスゴミ) 前編

    



    話題の映画、オリバー・ストーン監督「スノーデン」を観てきました。
    今回は映画云々(「でんでん」じゃありあません、笑い)ではなくて、この映画をインテリジ
   ェンスのテクストとして使いたい。
    ある意味邪道かもしれないが、御容赦願いたい。
 
                                 以下、ネタバレを含みます。   


    【お作法】

     映画「スノーデン」はエドワード・スノーデンへのインタビューに基づくフィクションです。
     完全なフィクションでもなければ実話(ドキュメンタリー)でもないということです。
     彼にまつわるドキュメンタリーの部分の舞台はCIAやNSAであり、インテリジェンスの
    世界だ。つまり、本作が実話に基づいたフィクションであってもどうしてもエスピオナージ
    (スパイ)小説、スパイ映画の色彩を帯びてくる。
     エスピオナージ(スパイ)小説、スパイ映画の「お作法」とは何だろうか?
     それは「ウソのような本当」と「本当のようなウソ」を織り交ぜて機微にふれるギリギリ
    まで攻めていっても読者、観客を撹乱して作者の身を守るということです。

     この「お作法」を知らずしてあそこが事実と違うとかほざく某映画評論家がいる。
     映画評論家曰く、

      スノーデンは諜報活動には従事していない。
      エピックシェルターを利用したドローンによる標的攻撃システムを開発していない。
      スノーデンのロシア亡命を手引きしたジュリアン・アサンジが描かれていない。
                        
                      - 出典 映画 「スノーデン」パンフ -


      
     この御仁は映画評論の専門家というスタンスでマスコミの一員だが、私に言わせれ
    ば、いわゆる「B層」と何ら変わらない。
     この「お作法」にのっとり本作を読み解くことが、インテリジェンスに資するばかりか、
    監督オリバー・ストーンの意図に主題論的に肉薄することになるのである。




    【売国奴か英雄か】

     映画の惹句のようだが、この視点は重要だ。
     仮にスノーデンが英雄であったとしても、何が何でもスノーデンを葬り去りたい米国
    当局は、「スノーデンは国家機密を盗んだ単なる売国奴」という汚名を着せることに躍
    起になるからだ。
     日本人の通話、メールが傍受されていることは、事情通なら既知のことだ。
     スノーデン以前にこれらを傍受していたエシュロンが時代遅れで“ 情報公開 ” され
    たことで多くの人が知ることになったのだが。(もちろん、“ 情報公開 ” とは皮肉で
    ジャーナリストとしてはすっぱ抜いたつもりなのだろう。)
     エシュロンより高度であろうPRISM等で全国民のみならず同盟国首脳までも盗聴
    監視していたことを暴露したいがためにスノーデンが国家機密を盗んだなら彼は単な
    る「売国奴」と言っていいだろう。
     多くのメディア、知識人等は「リーク情報」の外観をしているが、実際は「スノーデン
    =売国奴」と誘導する「疑似餌」に食いついてしまった。前出、映画評論家氏もその
    一人だろう。

     さて、それではオリバー・ストーンが仕掛けた暗号を「お作法」にのっとり読み解いて
    いこう。本作、一番のフィクションはスノーデンの上司として存在するオブライアンなる
    人物がそもそも存在しないということだ。仮にこの事実を知ったとしても、オブライアン
    のセリフ「盗聴、監視によって世界をテロや戦争から守ってきたんだ。(だからこれら
    行為は誇れるものではなくても正当なんだ)」、これが本作の肝であり同時に「JFK」、
    「ニクソン」、「ブッシュ」といった機微、いや地雷踏みかねない映画を撮り続け、現在
    も困難を伴いつつも取り続けているオリバー・ストーンの真骨頂だと思う。

     架空の人物、オブライアンを敢えて登場させ、米国民の多くが納得するだろうこの
    セリフを吐かせたらどうなるだろう。「ふ~ん、架空の人物なんだ。でも言っていること
    はごもっともだよね。」とスルーするだろう。
     これこそ「本当のようなウソ」であり、そのことに気づいたからこそスノーデンは「売
    国奴」と言われようとも「国家機密」を大量に持ち出したのだと考える。
     これは部分的には既に指摘されていることであって、これら盗聴、監視によって集め
    られた情報はグローバル企業の商売のための「ビッグデータ」?になっているのでは
    ないかと言われている。
     その程度のことでスノーデンは「売国奴」と呼ばれる行為をしない。
     このセリフが事実と全く逆だったらどうだろう。
     テロ・戦争回避どころか戦争を仕掛けるために使われているとしたら、それも第3次
    世界大戦を仕掛けるために使われているとしたら、例え「売国奴」の汚名を着せられて
    もスノーデンは暴露を決意すると思う。

                               (つづく)







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トランプ記者会見は日本のマスゴミに影響するか?

    



    先日、トランプの記者会見が行われた。
    CNNなどトランプに批判的、いや誹謗中傷の酷いメディアは質問の機会すら与えられ
  ず、日本のTVはこれに批判的な報道に終始した。
    曰く、「大統領にあるまじき態度」、「報道の公正性に欠ける」等々。
    「サンデーモーニング」もほぼ同様の論調だった。そもそも日本のメディアは大統領選
  はヒラリー勝利の予想が大半で、いまだなぜトランプが勝ったのかよくわかっていないの
  だからしょうがない。改めていうが、トランプ勝利は一種の「革命」なのだ。

   過去記事に目を通したら、2010年時点で「アメリカ国民の92%が革命に賛成」という
  CNBCの調査があると書いていた。(ぐぐっとベンさん VOL.3 )
   アメリカ国民の過半がトランプに投票したなら、トランプは「革命家」として選ばれたとい
  ってもいいだろう。(これについては後記詳述)そんなことはない、総得票数ではヒラリー
  の方が上回っていたんだ、トランプは差別主義者でアメリカを分断したんだと今だに言い
  張る日本のメディア、知識人が少なくない。トランプ就任前、若しくは就任時にテロが囁
  かれるが、もしヒラリーが当選していたら、そんなもんじゃない、今頃、アメリカは内戦状
  態だったろう。
   不正選挙はいくつもの過程で行い得るようだが、今回も不正選挙を巡って水面下で激
  しい攻防があったようだ。副島氏によると、約600万票、トランプの票がヒラリーに盗ま
  れているそうだ。ペンシルベニア州の開票が98~99%で1時間以上もかかった時点で
  私は「不正選挙やったな」と直感したが、やはりその通りだったのだ。
   総得票数でもトランプが圧勝している、これが実態だ。

   さて、なぜ2010年時点で米国民の大多数が「革命」を望んでいたのか?
   当時はアメリカの地銀破綻が加速していた。

     2007年⇒3行
     2008年⇒26行
     2009年⇒140行

   2010年には500行が破綻するのではないかと米上院議員のジムバニング氏は述べ
  ていた。その後はフォローしていないが、地銀が破綻すれば地域経済も棄損する、地域
  経済の沈下はさらに地銀の破綻を誘発する。これらの結果は、アメリカ中産階級の没落と
  して現れる。巷間喧伝されるとおりだが、具体的にいうと2010年時点からさらに7年経っ
  た現在、アメリカの貧困層は約4,600万人、7人に1人の割合だ。これに貧困予備軍ま
  で加算すると、実にアメリカ国民の3分の1にも及ぶという。 
   「もう我慢ならない、『 革命 』 を起こして元のアメリカに戻してくれ!」とアメリカ国民が
  考えるのは当然のことだ。「Make America Great Again」は日本人には単なるお題目で
  もアメリカ人の心の叫びをトランプが代弁したものだ。

   トランプの記者会見批判を扱った「サンデーモーニング」に戻ると、コメンテーターの中で
  萱野 稔人氏だけは異彩を放っていた。曰く、「トランプのCNNへの質問拒否が酷いよう
  でも、これはアメリカ国民のマスコミ不信を現したものだ」構成台本でこのコメントが発せら
  れるようになっていたからか、アメリカ国民のうちメディアを信用しているのは今や30数%
  に過ぎないことも放送された。
   なぜ、信用されないのか、それは簡単で偏向報道、世論誘導・捏造があまりに露骨だ
  からだ。

     テレビ局で一番、悪質だったのは、CNN であり、その子会社の 世論調査
     会社(ポールスター)の Real Clear Watch リアル・クリア・ウォッチ社 である。

     CNNは、あまりもの偏向報道(へんこうほうどう)をやり続けたので、怒った、
     アメリカ国民が、このケイブル・テレビの契約を打ち切る者が、” Cut the Cable “
     で、ものすごい数で出ている。CNNは、きっと経営が傾くだろう。CNNは、まだ
     何らかの反省とか、謝罪の声明を出していない。 まだ、まだ、このまま、やる
     気だ。
 
                        ~ 副島隆彦 重たい掲示版 2051 ~


    トランプがCNNに手厳しいのは、これらの国民の動向を承知しているからだ。
    CNNの偏向が明るみになったのは、2009年頃であり、「Tell The Truth(ホントの
   こと言え!) NO More Lies(ウソつくな!)」と生放送中に騒がれた。
    この動画は何度か貼ったがもう一度、貼っておこう。

   

    アメリカのメディアがダメになったのはかれこれ10年以上前からのことだ。

     現在、政府首脳陣は、PBSから、CBS、ニューズウィークにいたるまで、ニュース
     組織に圧力をかけ、コントロールし、脅すことを実践しています。

             (中略)

     そして毎日のように、IT に精通したファシストグループを使って、大統領に批判的
     な記者に圧力をかけているのです。

             (中略)

     これらすべての理由から、広範囲にわたる国際的な調査で、アメリカのプレスは世
     界で、自由に報道が許されているプレスのなかで27番目に位置づけられました。 
     
          ~ 出典 2005年「ウィ・メディア会議」でのアル・ゴアのスピーチ原稿 ~



     当時はブッシュ政権だったが、オバマ政権に代わってもこの趨勢は大きくは変わらな
    かった。圧力かけるまでもなく自主的に協力しているメディアも存在する。
     「アメリカが風邪ひけば日本も風邪ひく」―― 日本のメディアもこの動向を後追いして
    いるのではないか。
     トランプが大統領になれば、アメリカメディアの惨状が明らかになる。
     さあ~、日本のメディアは火の粉がかからないように必死だよ。
     
     さて、ベンさんはトランプの記者会見をどう見ているのだろう。

  

    「サンデーモーニング」は視聴率15%前後、1000万人以上が視聴していることにな
   る。ベンさんのこの動画は約1万(今後累計されても2~3万程度か)。その影響力の
   格差ははかりしれない。かくして日本人は相変わらず「真実」を知ることなく、盲目的に
   メディアを信用したままなのだろうか?そうとも言えない事態が見てとれるのだ。
    昨年12月27日の「読売新聞」にその徴候は現れている。
    ヘンリー・キッシンジャーがトランプについて述べている。


     「トランプ大統領の誕生は、とてつもない現象だ。米史上、このような
     大統領が生まれたことは、いまだかつてなく、彼の勝利を真剣に受け止め
     なければならない」

     「彼は極めて高い政治的資質を示してきた。特定の団体に何のしがらみも
      ない。傑出した大統領になるまたとない好機で、これを前向きにとらえ彼に
      はチャンスを与えるべきだ」

                        ~ 読売新聞 12月27日 ~


    TVとはトランプに対してだいぶ論調が違うようだ。
    この記事を表層的に捉えると「H・キッシンジャーがトランプにお墨つきを与えている」と
   なる。「トランプ大統領の誕生は、とてつもない現象だ」、「特定の団体に何のしがらみも
   ない。」とH・キッンジャーは評価している。これらを統合すれば、トランプを一種の「革命
   家」と考えていると言っもいいのではないか。   
    第2層は、「そうやって読売1000万読者(今はもっと少ないか)にトランプをPRしてい
   る」と考えるだろう。
    我々は、「いよいよ、H・キッンジャーが表に出てきたか、そして『俺(H・キッシンジャー)
   がトランプの後見人だ』と宣言したな」と読みます。
    
    TVは1,000万以上の視聴者に影響を与えるが、読売だって購読者が落ちたとはい
   え、900万くらいはいるようだ。国民はしばらくトランプ批判とトランプ評価の狭間で揺れ
   るだろう。

    トランプは記者会見を拒否し、ソーシャルメディアで自ら発信することを公言している。
    そうは言うものの、たまには記者会見やるのだろう。その都度、CNNなどアメリカのマス
   ゴミを冷遇し続け、同時に読売などがトランプ擁護・評価を並行したら面白い。
    どうもTVの報道は違うんじゃないかと思い始めるだろう。
    それともトランプによって経済が好転すればそちらにシフトして誤魔化すだろうか?
    そういうメディアのご都合主義、変節は枚挙のいとまがないのも事実だ。

    でも、トランプが「革命家」ならそうは問屋が卸さない。
 
    あわてふためく日本のマスゴミの姿が今から目に浮かぶのであります。
 

 


   



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