素晴らしき放浪者の戯言

100年に1度の世界の大転換、50年に1度の日本の政権交代を見届けるブログです。 政治、経済、メディア、都市、映画etcの各分野を放浪しつつ 時たま核心に迫ります。

東北紀行 VOL.3

 



    〔カヌー編〕

     東北行きを決めたのが遅かったせいか、有名観光地は宿がとれず実に巡路が迂遠と
    なった。一ノ関の宿に決めたのは当地に是非、寄ることろがあった他、「体験カヌーコー
    ス」というのがあったからだ。
     早朝5時に叩き起こされ、身支度して車で20分くらい行き湖に到着してカヌー出して
    装備を固め、漕ぎ出したのが6時少し前、8時半くらいまでみっちり2時間半、カヌー漕ぎ
    ましたが、見た目以上にスポーツでした。


    カヌー1
                    早朝の霧立ちこめる湖畔

    カヌー3 カヌー4
      さて出発です。               小さな滝がありあました。

      どうも蛇行してまっすぐ進まないことからインストラクターが見かねたのか、ボートの
     ように2人乗りでいくことんきしました。


    カヌー6
                 もう少し早いと濃霧の湖畔でした。

      
    カヌー8
       湖面に沈んだ樹木。青い棒は私の足ではなく、折り畳み式簡易チェア。


    この湖は「奥州湖」といいいます。
    名前からして新しい湖かと思ったら、胆沢ダムに沈んだダム湖だそうです。
    肝沢ダムは、1973年(昭和48年)に「胆沢川総合開発事業」として新石淵ダム建設事業
    が計画され、1989年(平成元年)9月環境アセスメント手続き終了・1990年5月(平成2年)
    ダム建設基本計画告示がなされ、補償交渉妥結調印後、本格工事に着手し、2013年
    (平成25年)11月16日に竣工した。堤高132.0mは東北地方に建設された多目的ダムの
    中では最も高く、堤体積は全国第2位・堤体長は国内最長723mの全国屈指の巨大
    ダム。
    
    胆沢ダムの建設の目的は、1)胆沢川流域及び奥州・一関市間の北上川の洪水調節、
    2)胆沢川流域農地への既得水利権分の不特定利水、胆沢川流域農地の新規灌漑、
    3)水沢区・江刺区等下流域への上水道供給、4)胆沢川の水位の安定、5)石淵ダム
    完成時より水力発電を手掛けている電源開発株式会社による発電、である。

                                   ~ 出典 WIKI ~



    カヌー11
                 ここらで接岸して一休み。


    カヌー7
                 鏡のように映る遠くの山々と森。

    カヌー10


    復路はだいぶコツを覚え、2ストロークづつ、「イチニ、イチニ」で声合わせ漕いだので往
    路の2倍以上の推進力のはずでしたが、逆風でどうもカヌーの進みは捗々しくない。
    ようやくスタートラインに戻り、クルマで宿に戻る際、「こんなところまで来たか」と呆れ
    るほどの距離でした。おかげで朝食を食べたら強烈に睡魔が襲ってきて、午前中は
    寝ることになってしまいました。


                                    (つづく)






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コミーFBI長官解任!トランプの逆襲か?それとも返り打ちか?

    




    ご存知のようにトランプ大統領がコミー(コミィ)FBI長官を突然解任した。
    日米共に既存メディアはトランプに批判的論調だ。
    曰くロシアの米国大統領選介入疑惑への捜査妨害だ、権力の司法への介入だ、果ては
   「第2のウォーターゲート事件」だ、等々。 
    第2のウォーターゲート事件への布石はもう進められているようだ。                

     FBIコミー長官の更迭、説明文書を作成した司法省副長官もトランプ氏から
     退任を強要された?


      アメリカのドナルド・トランプ大統領が連邦捜査局(FBI)のジェームズ・コミー
      FBI長官を更迭した時、説明文書の作成を命じられたロッド・ローゼンスタイン
      司法省副長官が、トランプ政権によってこの更迭の黒幕に仕立て上げられ、
      辞任を強要されたとワシントン・ポストが報じた。

                           ~ HUFFPOST ~


    世間的には「ウォーターゲート事件」もワシントンポストの若き記者が“ 大統領の陰謀 ”
   を暴いたことになっている。もちろん、デ―プスロートは別のことろにある。

    
    さて、ロシアの米国大統領選介入疑惑への捜査妨害だと言うが、コミー前FBI長官は何
   をやった人だろうか?

     ヒラリーをベンガジ事件のメール問題で、FBI(米連邦警察)が、告訴
     (charge、チャージ)しない、という 判断を FBI長官の ジェイムズ・
     コーミー James Comey が、7月2日(火)に発表した。 このことへ
     のアメリカのしっかりした人々からの強い批判、非難が起きている。 
     しかし、それらは日本では報道されない。

                 ~ 副島隆彦 重たい掲示版 1945 ~



     コミー前FBI長官のほんの1年前の負の業績については日本では何ら報道しない。
     10月になってまた、ヒラリーメール問題をコミーは捜査対象とする言いながら、結局、
    訴追しないことにした。
     日本ではヒラリーのメール私用問題と矮小化されているが、国家機密漏えい疑惑だ
    からね。米国国家安全保障省長官のスタンスは違った。過去記事から自己引用しよう。

      今朝から日経平均は反発、どうしたんだと思ったらFBIがヒラリーを
      訴追しないことに決めたんだそうだ。
      FBI長官はまだヒラリーの息がかかっているからね。
      でも、NSAはペンタゴン系だからそうはいかない。
      それに、米国家安全保障省長官も起訴するとFOXで言っちゃっんだし。
      米国家安全保障省長官はこう言ってヒラリーを起訴することに決めたようです。

          「ヒラリークリントンは国家反逆罪。」

                      ~ いよいよ混沌としてきた米国大統領選 ~

      もっと裏があるかと暫し考えていたが、コミー解任はどうやら軍産に取り込まれたと
     されるトランプの逆襲とみていいようだ。

      もっとも彼らも必死でコミー解任を第2のウォーターゲート事件 ⇒ 弾劾裁判へと
     トランプを追いつめたいようだが、さて、どうだろう。
      ニクソン退任の時、ヘンリー・キッシンジャーに何と言ったか?
     
       「ヘンリー、お前がワルだとは知っていたが、そこまでとは思わなかった」

      ウォーターゲート事件のすべてを知る男、H・キッシンジャーが今やトランプの後楯
     なのだからね。

      これからどう転ぶか見ものだ。







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炭素税導入検討へ!官僚急行は一度走り出したら止められないのか?

   


 
    北朝鮮問題、韓国大統領選、共謀罪、森友学園問題等の陰に隠れて重要な法案や
   議案が進めらている。水道法の改正などもその一つだろう。
    過去記事「間に合うのか間に合わないのかベンさん」で述べてから6年、麻生財務相が
   CSISで「日本の水道をすべて民営化します」と発言してから4年、世の中、変わったよう
   で着実に事態は進行している。
    過去記事から自己引用しよう。

          (引用はじめ)
     以前、この会場に高橋先生がこられた際、講演がはねてからつかまえて質問しておい
    てよかった。その質問とは

      「現在、あちらこちらの地方公共団体が財政危機にあえいでいます。
      いずれ早期財政健全化団体から財政再建団体になってしまう市町村も出てくる
      でしょう。そうすると、上下水道の民営化(プライバタイゼーション)が行わ
      れ、最初は日本の企業が経営するかもしれませんが、水メジャーが日本法人を
      つくり、その民間会社と株式交換すれば三角合併が成立するわけです。
      彼ら水メジャーが日本の市町村の水を狙ってくることは現実問題としてあり得   
      ますか?」

      これに対する高橋先生の回答は明解だった。

      「昔から水を制するもの世界を制すです。当然にあり得ます」
              (引用おわり)

     「世界を制しようとするもの」も加担したい人が多いということだ。
     既に水道料金の明細に「検針委託会社 ヴェオリアジェネッツ」とフランスの会社が書
    かれている自治体もあるそうな。   


     水道の件も問題だが、もっと重要なのが、炭素税導入検討だ。

      二酸化炭素に価格をつけて企業や家庭が排出量に応じて負担することで地球温
      暖化対策を進める「カーボンプライシング」という制度について、環境省は今月、
      専門家の検討会を新たに立ち上げ、日本にあった制度の在り方など導入に向け
      た考え方をまとめることになりました。

      地球温暖化対策をめぐって、政府は二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量
      を2050年に2013年と比べて80%削減するという目標を掲げています。

      この目標の達成に向けて、環境省はことし1月の専門家会合の議論などを踏ま
      えた結果、二酸化炭素に価格をつけて企業や家庭が排出量に応じて負担する
      「カーボンプライシング」という制度を国内で導入することが必要だとしていて、
      今月、専門家による検討会を新たに立ち上げ、日本にあった制度の在り方など
      導入に向けた考え方をまとめることになりました。

      検討会には、環境や経済、それに、財政の専門家が参加し、企業や家庭に負
      担をどの程度求めるのかや経済の停滞を招かないよう、どうバランスを取るか
      などについて議論する予定です。

      「カーボンプライシング」には、石油や石炭などに課税する「炭素税」や企業の
      排出量に上限を設け過不足分を取り引きする「排出量取引制度」がありますが、
      排出量が多い鉄鋼や電力などの企業や経済団体が強く反発していて、環境省
      は「温暖化対策と経済成長を同時に達成できるモデルを示したい」としています。

                               ~ NHK NEWS WEB ~


    何が~カーボンプライシングだよ!
    一昔前の「ロハス」と同じでこ洒落れたネーミングすればいいってもんじゃないだろ。
    この議論の前提となる「CO2地球温暖化」詐欺については「飽きるほど書いた」と
   いうことも飽きたのでふれないが、学者も官僚も企業家もマスゴミも政治家もみんな
   いまだに騙されている。
    「CO2地球温暖化」の科学的根拠論争もさることながら、「環境」などという言葉が
   政策課題となった淵源、ローマクラブ「成長の限界」(1972年)から誤解しているから
   しょうもない。なぜ誤解しているか断言できるかというと、「温暖化対策と経済成長を
   同時に達成できるモデルを示したい」なんて環境省が言っているからだ。
    「成長の限界」は工業破壊(⇒経済停滞)をそもそも目的としているのだから、「成長
   の限界」の発展形である「CO2地球温暖化」で経済成長など矛盾以外の何者でもな
   い。それは製造業中心とした経済モデルに限ってのことで非製造業を中心とした先進
   国モデルには当てはまらない?そんなことはないだろう、炭素税とはありとあらゆる物
   にかかってくるはずだから。
    それても「Deregulation」=「規制撤廃」を「規制緩和」にしてしまった日本の官僚は
   またぞろうまくやってくれるのだろうか?

    騙されているいないではなく官僚たちは「アジェンダ」を遂行すべく粛々と業務を行
   っているのかもしれない。中丸 薫氏によれば今や官僚の課長以上は軒並みフリー
   メイソンだそうだから。


      6分過ぎから中丸氏が述べています。

    官僚たちの変容について中丸氏は述べていますが、官僚たちが受けた教育につい
   ても指摘されていますね。90年代初頭あたりまでは旧制高校出身の官僚がいた、
   もしくはその影響力が残ったいたからまだよかった。
    今の官僚は日本国民の方など向いていない、よその国の顔色ばかりうかがっている
   と言われます。その方が出世が早いからだろう。
    それに副島隆彦氏曰くの「世界官僚同盟」(WBU , World Bureaucrats Union )の意
   向をもはや無視できないということかもしれない。この「世界官僚同盟」の中心にいる
   のがBISだということだ。BISといえば、金融、通貨に関する事柄を扱っている。
    「カーボンプライシング」、「炭素税」とは実は次の基軸通貨と関係ありそうですよ。

     ペンタゴンやCIAの幹部筋によると、昨年12月に開催された「COP21
     (国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議)」で採択されたパリ
     協定は、単に2020年以降の地球温暖化対策を定めた協定ではない
     という。
     というのも、同情報源らは「そこに明記された“温室効果ガス排出量
     の割合”が間もなく始動する“新国際金融システムの議決権比率”
     でもある」と伝えているのだ。

     彼らの情報が正しければ、中国はアメリカを超えて世界一のシェア
     を持つことになる。 パリ協定に明記された195ヶ国の温室ガス排出
     量の割合は、上から「中国 20.09%」、「アメリカ 17.89%」、
     「EU 11.61%」、「ロシア 7.53%」、「インド 4.10%」、「日本 3.79%」
     …と続く。


     そのパーセンテージの内訳(特に日本)については疑問が残るもの
     の、「実体経済の大きさ」 や 「軍隊の規模」 などから考えれば、
     上記の国々が 「新たな国際金融システム」 の議決権比率で高い
     シェアを握ったとしてもおかしくはないだろう。 「実体経済」の大きさ
     などは、二酸化炭素の排出量と密接に繋がっているからだ。

           ~ ベンジャミン・フルフォード メルマガヘッドライン ~


     これが事実なら、「CO2地球温暖化」が事実か否かとは別次元で官僚たちが炭素税
    導入を検討せざるを得ない理由は理解できる。


     ところでトランプ大統領就任100日を超えてあまり目立った成果はないではないかと
    いうのが大手メディアの主たる論調だ。
     今ところうまくいっている北朝鮮対策くらいかとも思いたくなるが、もう一つあります。

      トランプ大統領、温暖化対策を撤廃する大統領令に署名

       アメリカのドナルド・トランプ大統領は3月28日、バラク・オバマ前政権の
       温暖化対策を撤廃する大統領令に署名した。

       トランプ大統領が署名した大統領令は、アメリカの二酸化炭素排出量
       縮減に向けてバラク・オバマ前大統領が取り組んでいた対策の大部分
       を無効にする。

       大統領令では、オバマ前大統領が2013年に策定した温室効果ガス排出
       削減策「クリーン・パワー・プラン」の再評価を環境保護局(EPA)に命じて
       いる。この計画は、国内で圧倒的な規模の温室効果ガスを排出していた
       火力発電所による排出量の削減を訴えたものだ。今回の見直しは、
       クリーン・パワー・プランを廃止する第一段階となる。

                                ~ HUFFPOST ~



     世間的にはまた、トンデモなトランプがやらかしたということになろうが、私(わたし)的
    には真逆で、「トランプ!エライ!よくやった!」であります。
     どうも二酸化炭素排出量をベースにした新基軸通貨の議決権があったからこそ中国
    はCOP21をのんだのだろう。“ 後進国 ” ?中国が一番、排出量が多く議決権が大
    きいのだから。
     支持層であるエネルギー企業や炭鉱労働者の意向を反映させたかのごとく言われ
    るが、トランプとして「中国が一番」なんか許せなかったのだろう。
     (アメリカは日本ほどCO2地球温暖化を信じていないこともあるかな)
     そんなもの、俺様がチャブ台返ししてやる!ってなもんでしょ。
     トランプのチャブ台返しというと、TPPが有名だが、日本(安倍ちゃん)は、アメリカ抜
    きのTPPとか言って今だにこだわっている。
     何でも何が何でも諦められない経産官僚がいるんだそうな。
     よく公共事業は一度走り出したら止められないと言われる。
     土木・建築(国交省)だけではないような気がするな。経産省もまたしかりだ。 

     民間ではないのだから特急のスピードではないが、一度走り出したら官僚急行は止
    められないということだろうか?

     早晩、CO2地球温暖化は完全にOUTとなり、世界中で知らんぷりするだろうよ。

     仮にそうなっても日本の官僚急行は止められないかもしれない。

     先日、北朝鮮のミサイル発射の時、地下鉄を止めたように官僚急行止められるのは
    政治家しかない。

    それが出来る、地球温暖化詐欺を公言して憚らない政治家はいるだろうか? 










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東北紀行 VOL.2

  



  〔街並み・名勝編〕

    【盛 岡】 

     川を渡って向こう岸へいけば、レンガ造りの風格のある建物があるじゃないですか。
     この建物、どこかで見たことあるような・・・・・・・。


    岩手銀行
                    岩手銀行赤レンガ館
 
    岩手銀行 内部1 岩手銀行 内部2

    岩手銀行赤レンガ館は、明治44年(1911年)に盛岡銀行の本店行舎として落成し、昭
   和11年(1936年)に岩手殖産銀行(のちに岩手銀行に変更)に本店として引き継がれ、
   昭和58年(1983年)に岩手銀行新社屋完成に伴い中ノ橋支店となりました。
    平成6年(1994年)には、現役の銀行としてはじめて国の重要文化財に指定されまし
   た。
    設計は、東京駅の設計者として知られる辰野金吾とその教え子で盛岡出身の葛西萬司
   があたりました。
    辰野金吾が設計した建築としては東北地方に唯一残る作品です。
    平成24年(2012年)8月、「赤レンガの銀行」として親しまれてきた、この建築は銀行と
   しての営業を終了し、約3年半に及ぶ保存修理工事を経て、公共施設として生まれ変わり
   ました。

                         ~ 岩手銀行赤レンガ館 パンフ ~


    消防署
      おそらく現役のこの消防署も面白い。
 

    宮沢賢二 石川啄木館外観
     もりおか啄木・賢治青春館  こちらも第九十銀行をリノベしている。                

    啄木・賢治館 内部1 啄木・賢治館 内部2
    「雨ニモマケズ」をモチーフにした       啄木の処女詩集「あこがれ」 
    棟方志功                     跋文は与謝野鉄幹です。         





    【毛 越 寺】

     平泉は平地七町歩、塔山十五町歩合わせて二十二町歩の全てが国の特別史跡、特
    別名勝に二重指定されている。
     さらに「平泉―仏国寺(浄土)を表す建築及び考古学的遺跡群」として平成23年に
    世界遺産に登録された。
     世界遺産は、中尊寺、毛越寺、観自在王院跡、無量光院跡、金鶏山から構成される。
     今回は毛越寺(もうつうじ)にしぼって拝観した。


    毛越寺9
                       本  堂

    毛越寺1
       大泉が池  現世に仏の世界を現した浄土庭園                


    毛越寺2


    毛越寺3
      なるほど龍が泳いでいる。      


      寺伝によると嘉祥三年(850年)慈覚大師が東北巡遊のおり、この地にさしかかる
     と、一面霧に覆われ、一歩も進めなくなりました。ふと足元を見ると、地面に点々と
     白鹿の毛が落ちておりました。大師は不思議に思いその毛をたどると、前方に白鹿
     がうずくまっておりました。大師が近づくと、白鹿は姿をかき消し、やがてどこからとも
     なく、一人の白髪の老人が現れ、この地に堂字を建立して霊場とせよと告げられま
     した。
      大師は、この老人こそ薬師如来の化身と感じ、一字の堂を建立し、嘉祥寺と号しま
     した。これが毛越寺の起こりとされています。

                                   ~ 毛越寺 パンフ ~


 
    毛越寺5


    毛越寺6

    毛越寺7

                                       
                                         (つづく)




    




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米朝交渉はやがて実現するだろう。

    



     記事書かない間に世界は結構動いた。
     北朝鮮関係でもミサイル発射(失敗)はあったものの、今だ核実験は実行されていない
    が、北朝鮮に関してロシアがしゃしゃり出てきたかのようなタイミングで安倍ちゃんが訪
    露しても成果なしで「やはりか」と妙に納得しているところへトランプが「適切な状況の下
    で金委員長と会えれば光栄に思う」と急に態度を軟化させたりした。
     今日も国会で「森友問題」が取り上げられているが、何度も言うように安倍ちゃんに関
    して私(わたし)的にはもう終わったこと、「森友問題」が決着したのではなく、安倍ちゃん
    が辞職するか総選挙にうって出て敗北することは既定路線なのでふれない。
     やはり北朝鮮問題が重要だ。
     トランプは金 正恩を評して「頭の切れる奴」と持ち上げておきながら舌の根も乾かな
    いうちに「彼は扇動的で恐ろしい、世界の脅威だ」とも言っている。
     例によって精神分裂症的なトランプの真意はどこにあるのかと思っていたら・・・・。

      北朝鮮高官、欧州で元米当局者らと接触へ 核問題めぐり 

       北朝鮮外務省で対米交渉や核問題を担当する崔善姫北米局長が近く、
       欧州で米国の元政府当局者らと接触することが7日分かった。外交筋
       が明らかにした。米朝関係や核問題などについて意見交換するとみら
       れる。トランプ米政権が北朝鮮への圧力を強め両国の対立が深まる中、
       北朝鮮には米国の今後の出方を探る思惑がありそうだ。

       トランプ政権は4月、北朝鮮への経済制裁を強化し外交圧力を加える
       ことで、核放棄に向けた対話を模索するとの基本方針を発表。一方、
       トランプ大統領は今月1日、金正恩朝鮮労働党委員長と会談する可能性
       を排除しない考えを示すなど、硬軟織り交ぜた対応で北朝鮮を揺さぶって
       いる。

                                ~ 産経ニュース ~



     現職の米政府高官そのものは動かなくてもかつてジミー・カーター元大統領が訪朝し
    たように水面下の交渉する気はあるようだ。
     この見立てに立てば、このニュースも意味深といえよう。

      北朝鮮、さらに米国人1人拘束 計4人に

        北朝鮮は6日、米国市民のキム・ハクソン氏を北朝鮮への敵対行為を
        働いた容疑で、北朝鮮の法律に基づいて拘束した。朝鮮中央通信が
        7日、伝えた。キム氏は平壌科学技術大学に運営関係者として勤務し
        ていたという。北朝鮮が抑留する米国人は計4人になった。 

                            ~ 朝日新聞 DIGITAL



     北朝鮮らしい泥臭く交渉カードを増やしているということだ。
     コウリャン系とはいえ米国民を拘束して交渉カードを増やして米国との秘密交渉を自
    国に優位に進めようという魂胆がみえみえだ。
     トランプの発言と北朝鮮のこれらの行為を考え合わせれば、やはり米朝秘密交渉は近
    いと見るのが妥当だろう。
     それは日本のメディアが米国、北朝鮮武力衝突寸前のような煽り報道して数字(部
    数、視聴率)を稼いでいる時から言われていたことだ。

      北朝鮮の挑発的な軍事行動は、「表裏二重の現象」を見分けなければ、
      本当の動きはわからない。表は「核開発、弾道ミサイル発射」、裏は
      「米ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士」による「米朝交渉→国交
      正常化・国交樹立・平和友好条約締結」の準備だ。その裏の動きが、
      表の現象として浮かび上がってきている。

                     ~ 板垣英憲 情報局 4月18日 ~


     秘密交渉ではなく「米朝交渉→国交正常化・国交樹立・平和友好条約締結」ともなれ
    ばトランプ曰くのようにトランプと金 正恩が一緒にハンバーガーを食うことになるでしょ
    うな。

     さて、問題はここからだ。
     米国としては「国交正常化・国交樹立・平和友好条約締結」となれば当然、北朝鮮の非
    核化を前提としているはずだと日米の多くの識者が考えているはずだ。
     何故なら、北朝鮮の核保有を認めてしまえば、やがて日本、韓国で核武装論が湧きあ
    がり実際、両国とも核武装してしまえば米国の核の傘の下の東アジアの勢力図が塗り
    変わってしまうからだ。米国はこの事態だけは何としても避けたいはずだ。
     従来ならば誰しもがそう考えるのだが・・・・・。
     トランプの外交指南役はヘンリー・キッシンジャーですから・・・・。
     私は以前、TVでヘンリー・キッシンジャーが「将来、日本は核武装するだろう」(私、キ
    ッシンジャーはこれを容認する)と発言するのを目撃しているのだ。
     日本がいきなり核武装することはなく、キッシンジャー曰くの「日本核武装論」は北朝鮮
    核容認ドミノとしての日本核武装だったのか。
     平和友好条約締結なのだからそれはないか。

     でも、両建作戦を自家薬籠中のものとしているキッシンジャーとしてはどっちでもいい
    のかしれない。日本が核武装して防衛費を増大させ、産業界に使われていた日本の技
    術が軍事目的専属となれば日本の経済力はさらに落ちるのだから。
     そんなことはない?
     秘密保護法ってそのための法律とも言われているのですよ。
     日本の先端技術を軍事目的だけに使い産業界に流出・流用させないためにあると。
     日本の経済力が落ちて沈んでいけば、キッシンジャーはいよいよ中国中心に東アジア
    勢力均衡を図ればいいと考えるでしょう。

     私が日本核武装反対論者である論拠の一つはこの点にあります。
     冒頭、安倍ちゃんはどうでもいいと言いましたが、憲法改正、核武装論の立場から考え
    れば、やっぱりさっさと消えてくれる方がいいのです。



   




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